通信利用動向調査データベース 令和元年〜令和7年の統計表/総務省の公開データ

第6表 F:都市区分

令和4年通信利用動向調査(世帯全体編)の統計表です。データ行 99行 / 列 7列。数字は原典のCSVのセルの字面のままです。

この表について(原典が書いていること)

調査年
令和4年(2022年)
編
世帯全体編
表番号
第6表
統計表名(原典の一覧)
F:都市区分 -世帯主年齢別、世帯主性別別、世帯人員別、世帯類型別、世帯年収別、都市区分別、地方別、都道府県別-
表題(原典のCSV)
F:都市区分
作成(原典のCSV)
総務省「令和4年通信利用動向調査」
時点(原典のCSV)
令和4年8月末
公開(更新)日
2023-05-29
原典のファイル
e-Stat の CSV(統計表ID 000040057126)/e-Stat の統計表一覧
第6表 F:都市区分(令和4年世帯全体編)
分類項目集計世帯数比重調整後集計世帯数特別区・政令指定都市・県庁所在地その他の市町・村
世帯世帯%%%
世帯全体[ 全 体 ]15968159684139.419.6
世帯主年齢20~29歳428137158.333.28.5
世帯主年齢30~39歳1335190548.740.111.2
世帯主年齢40~49歳2236266543.841.414.8
世帯主年齢50~59歳278726704139.619.4
世帯主年齢60~69歳3598264134.241.324.6
世帯主年齢60~64歳164212383739.923.1
世帯主年齢65~69歳1956140231.742.525.8
世帯主年齢70~79歳3727287734.539.526
世帯主年齢70~74歳2260162635.138.526.3
世帯主年齢75~79歳1467125133.640.925.5
世帯主年齢65歳以上7540611934.339.626.1
世帯主年齢75歳以上3324309135.138.926
世帯主年齢80歳以上185718403637.626.4
世帯主性別男性130391280439.939.620.5
世帯主性別女性2929316445.538.715.8
世帯人員単身3090355551.332.915.8
世帯人員2人家族5784548638.838.522.7
世帯人員3人家族3336327838.741.719.6
世帯人員4人家族263426354044.615.4
世帯人員5人家族74073027.446.825.8
世帯人員6人家族25719922.248.828.9
世帯人員7人以上家族1278526.34429.7
世帯類型単独世帯(非高齢者)1608227658.829.711.4
世帯類型高齢世帯(高齢者のみ)4566383636.138.325.6
世帯類型大人2人(非高齢者のみ)1673195345.836.917.3
世帯類型大人2人(高齢者を含む)104490834.239.925.9
世帯類型大人が2人以下+子ども2743348042.445.112.5
世帯類型大人が3人以上+子ども96379927.145.727.2
世帯類型大人が3人以上のみ337127163441.824.2
世帯年収200万円未満2665232235.542.322.2
世帯年収200~400万円未満403337743838.623.4
世帯年収400~600万円未満4126431638.141.820
世帯年収600~800万円未満1696181943.439.716.9
世帯年収800~1000万円未満1658159043.739.317.1
世帯年収1000~1500万円未満1019123454.132.713.2
世帯年収1500~2000万円未満20227962.2307.8
世帯年収2000万円以上15324569.520.410.1
都市区分特別区・政令指定都市・県庁所在地54546545100--
都市区分その他の市71986299-100-
都市区分町・村33163125--100
地方北海道33470641.940.517.6
地方東北219510023545.719.3
地方北関東100779819.759.620.7
地方南関東1389498049.633.117.3
地方北陸108033343.63818.4
地方甲信越110258228.150.421.4
地方東海1425178832.144.623.2
地方近畿1964264436.940.922.2
地方中国180089437.442.720
地方四国131046739.140.620.3
地方九州・沖縄2362177550.531.617.9
都道府県01北海道33470641.940.517.6
都道府県02青森県35514619.363.117.5
都道府県03岩手県36914124.65817.3
都道府県04宮城県35128061.118.620.3
都道府県05秋田県38611043.537.119.3
都道府県06山形県40111423.55521.4
都道府県07福島県33321220.160.619.3
都道府県08茨城県302339236016.9
都道府県09栃木県35722819.658.821.6
都道府県10群馬県34823014.959.925.2
都道府県11埼玉県33390723.759.416.9
都道府県12千葉県36379421.761.716.6
都道府県13東京都37220706417.518.5
都道府県14神奈川県321120962.621.216.2
都道府県15新潟県36624738.440.221.4
都道府県16富山県37511640.94019.2
都道府県17石川県36213446.13716.9
都道府県18福井県3438343.436.819.7
都道府県19山梨県3709718.259.822
都道府県20長野県36623821.657.221.2
都道府県21岐阜県37622417.763.319
都道府県22静岡県36842536.842.420.8
都道府県23愛知県33492736.138.425.6
都道府県24三重県34721320.756.822.4
都道府県25滋賀県33816420.759.419.9
都道府県26京都府32233956.421.322.4
都道府県27大阪府327118436.14221.9
都道府県28兵庫県28068936.638.624.8
都道府県29奈良県33815618.56219.5
都道府県30和歌山県35911337.546.316.2
都道府県31鳥取県341633940.320.7
都道府県32島根県3697742.537.919.6
都道府県33岡山県34522841.238.720.1
都道府県34広島県38435542.539.318.3
都道府県35山口県36117118.858.123.1
都道府県36徳島県3238835.142.822.1
都道府県37香川県34711634.543.222.3
都道府県38愛媛県31817242.237.620.2
都道府県39高知県3229043.140.816.1
都道府県40福岡県26266367.118.514.4
都道府県41佐賀県3288940.937.321.7
都道府県42長崎県32115948.536.315.2
都道府県43熊本県32420543.237.219.6
都道府県44大分県30714042.436.521.1
都道府県45宮崎県3191344535.119.9
都道府県46鹿児島県29120847.434.518.1
都道府県47沖縄県21017617.257.825

先頭の2列は原典のCSVの1列目・2列目(表側の分類と項目)です。この2列の見出し(「分類」「項目」)は原典には無く、当サイトが付けたものです。3列目以降の列名と単位は原典のCSVの字面のままです。

原典のExcelは列見出しが多段(親の見出しと子の見出し)ですが、CSVでは1段に平たくなっています。当サイトは親子関係を復元していません。複数回答項目/単一回答項目の区別((M)/(S))も原典の多段見出しに入っていてCSVには無いため、表示していません。原典の形は上の「e-Stat の統計表一覧」から Excel で確認できます。

この表に出てくる記号

記号 - が 6個あります。原典の「利用上の注意」の原文は次のとおりです。

「-」は該当数がないことを示す。

令和4年世帯全体編 統計表セット「利用上の注意」より

原典の「利用上の注意」(原文)

令和4年通信利用動向調査(世帯編・世帯全体)統計表 利用上の注意
1. 「-」は該当数がないことを示す。
2. 「0」又は「0.0」は、単位未満を示す。
3. 各表の合計と内訳の計は、表章数値の四捨五入のため、一致しない場合がある。
4. 表中、「(M)」とあるのは複数回答項目を、「(S)」とあるのは単一回答項目を指す。
5. 表側分類中、「高齢者」とは65歳以上の者、「子ども」とは19歳以下の者であり、表側分類のうち[世帯類型]は以下のとおりである。
単独世帯(非高齢者):1人かつ65歳未満
高齢世帯(高齢者のみ):世帯構成員が全員65歳以上
大人2人(非高齢者のみ):2人とも20歳以上~65歳未満
大人2人(高齢者を含む):1人が20歳以上~65歳未満
大人が2人以下+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上のみ:上記以外

出典:令和4年通信利用動向調査(世帯全体編)統計表セット「利用上の注意」(総務省/e-Stat)(2026年10月23日に利用)