通信利用動向調査データベース 令和元年〜令和7年の統計表/総務省の公開データ

第6表 F:都市区分

令和5年通信利用動向調査(世帯全体編)の統計表です。データ行 99行 / 列 7列。数字は原典のCSVのセルの字面のままです。

この表について(原典が書いていること)

調査年
令和5年(2023年)
編
世帯全体編
表番号
第6表
統計表名(原典の一覧)
F:都市区分 -世帯主年齢別、世帯主性別別、世帯人員別、世帯類型別、世帯年収別、都市区分別、地方別、都道府県別-
表題(原典のCSV)
F:都市区分
作成(原典のCSV)
総務省「令和5年通信利用動向調査」
時点(原典のCSV)
令和5年8月末
公開(更新)日
2024-06-07
原典のファイル
e-Stat の CSV(統計表ID 000040185386)/e-Stat の統計表一覧
第6表 F:都市区分(令和5年世帯全体編)
分類項目集計世帯数比重調整後集計世帯数特別区・政令指定都市・県庁所在地その他の市町・村
世帯世帯%%%
世帯全体[ 全 体 ]140591405941.439.119.4
世帯主年齢20~29歳43812005927.713.3
世帯主年齢30~39歳1141168448.535.615.9
世帯主年齢40~49歳1931234642.83819.1
世帯主年齢50~59歳2561235141.141.217.7
世帯主年齢60~69歳324123253442.223.8
世帯主年齢60~64歳1498109035.942.321.8
世帯主年齢65~69歳1743123532.442.225.5
世帯主年齢70~79歳3211253334.943.321.7
世帯主年齢70~74歳1821142035.44123.6
世帯主年齢75~79歳1390111334.446.219.4
世帯主年齢65歳以上649053883641.722.3
世帯主年齢75歳以上2926273337.941.920.2
世帯主年齢80歳以上1536162040.338.920.8
世帯主性別男性113871110339.340.620.1
世帯主性別女性2672295649.233.717.1
世帯人員単身2893344952.131.516.4
世帯人員2人家族5193478140.139.620.3
世帯人員3人家族2823269139.740.519.8
世帯人員4人家族225823313544.120.8
世帯人員5人家族59260130.447.921.6
世帯人員6人家族20315219.256.424.3
世帯人員7人以上家族975421.955.222.9
世帯類型単独世帯(非高齢者)149622025827.214.8
世帯類型高齢世帯(高齢者のみ)4074346837.741.121.2
世帯類型大人2人(非高齢者のみ)1581174848.434.417.2
世帯類型大人2人(高齢者を含む)96576033.343.323.4
世帯類型大人が2人以下+子ども2413287941.440.817.8
世帯類型大人が3人以上+子ども75864528.748.722.6
世帯類型大人が3人以上のみ2772235632.344.822.9
世帯年収200万円未満238221483841.720.2
世帯年収200~400万円未満3438310439.640.519.9
世帯年収400~600万円未満3537364539.539.720.8
世帯年収600~800万円未満1552165140.938.620.5
世帯年収800~1000万円未満1520157344.437.418.2
世帯年収1000~1500万円未満980123451.734.114.2
世帯年収1500~2000万円未満18921152.832.414.8
世帯年収2000万円以上12215258.131.510.5
都市区分特別区・政令指定都市・県庁所在地48455823100--
都市区分その他の市63405502-100-
都市区分町・村28742734--100
地方北海道28962241.143.215.6
地方東北187188234.744.920.5
地方北関東8827022457.318.7
地方南関東1147438549.732.318
地方北陸98929339.840.519.7
地方甲信越100651230.75019.3
地方東海1216157538.341.520.2
地方近畿1760232836.340.723
地方中国168378735.441.722.9
地方四国11154114239.818.2
地方九州・沖縄2101156247.335.217.4
都道府県01北海道28962241.143.215.6
都道府県02青森県30712919.360.320.5
都道府県03岩手県31112421.15820.8
都道府県04宮城県29524659.720.719.7
都道府県05秋田県3509738.237.124.6
都道府県06山形県35310024.457.418.2
都道府県07福島県25518724.954.820.3
都道府県08茨城県28829921.358.420.3
都道府県09栃木県32220125.656.118.3
都道府県10群馬県27220326.45716.6
都道府県11埼玉県30179918.462.918.7
都道府県12千葉県2796992853.318.7
都道府県13東京都26418226618.515.5
都道府県14神奈川県303106459.719.221.1
都道府県15新潟県37121746.634.119.3
都道府県16富山県3501024037.222.8
都道府県17石川県33911839.642.817.6
都道府県18福井県3007339.941.318.8
都道府県19山梨県3198518.960.620.5
都道府県20長野県3162101962.218.8
都道府県21岐阜県32419721.359.619.1
都道府県22静岡県29737437.638.723.7
都道府県23愛知県27781646.834.219.1
都道府県24三重県31818720.76019.3
都道府県25滋賀県32914422.959.617.6
都道府県26京都府27729856.218.325.5
都道府県27大阪府245104234.942.622.5
都道府県28兵庫県31160635.639.724.7
都道府県29奈良県3151381861.420.6
都道府県30和歌山県28310039.139.121.7
都道府県31鳥取県3385541.435.423.1
都道府県32島根県3696838.639.521.9
都道府県33岡山県33420137.936.925.2
都道府県34広島県30531338.63922.4
都道府県35山口県33715021.756.921.4
都道府県36徳島県2887839.942.118
都道府県37香川県28610342.439.618
都道府県38愛媛県27715142.839.417.8
都道府県39高知県2647942.138.319.7
都道府県40福岡県21958361.721.716.6
都道府県41佐賀県27779404119.1
都道府県42長崎県28414038.744.516.8
都道府県43熊本県28818143.838.617.6
都道府県44大分県30412342.635.721.7
都道府県45宮崎県26411842.736.321
都道府県46鹿児島県26318341.744.413.9
都道府県47沖縄県20215523.159.117.8

先頭の2列は原典のCSVの1列目・2列目(表側の分類と項目)です。この2列の見出し(「分類」「項目」)は原典には無く、当サイトが付けたものです。3列目以降の列名と単位は原典のCSVの字面のままです。

原典のExcelは列見出しが多段(親の見出しと子の見出し)ですが、CSVでは1段に平たくなっています。当サイトは親子関係を復元していません。複数回答項目/単一回答項目の区別((M)/(S))も原典の多段見出しに入っていてCSVには無いため、表示していません。原典の形は上の「e-Stat の統計表一覧」から Excel で確認できます。

この表に出てくる記号

記号 - が 6個あります。原典の「利用上の注意」の原文は次のとおりです。

「-」は該当数がないことを示す。

令和5年世帯全体編 統計表セット「利用上の注意」より

原典の「利用上の注意」(原文)

令和5年通信利用動向調査(世帯編・世帯全体)統計表 利用上の注意
1. 「-」は該当数がないことを示す。
2. 「0」又は「0.0」は、単位未満を示す。
3. 各表の合計と内訳の計は、表章数値の四捨五入のため、一致しない場合がある。
4. 表中、「(M)」とあるのは複数回答項目を、「(S)」とあるのは単一回答項目を指す。
5. 表側分類中、「高齢者」とは65歳以上の者、「子ども」とは19歳以下の者であり、表側分類のうち[世帯類型]は以下のとおりである。
単独世帯(非高齢者):1人かつ65歳未満
高齢世帯(高齢者のみ):世帯構成員が全員65歳以上
大人2人(非高齢者のみ):2人とも20歳以上~65歳未満
大人2人(高齢者を含む):1人が20歳以上~65歳未満
大人が2人以下+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上のみ:上記以外

出典:令和5年通信利用動向調査(世帯全体編)統計表セット「利用上の注意」(総務省/e-Stat)(2026年10月23日に利用)