通信利用動向調査データベース 令和元年〜令和7年の統計表/総務省の公開データ

第17表 問3(1) IPTVを受信するためのチューナーでのインターネット接続状況

令和6年通信利用動向調査(世帯全体編)の統計表です。原典の注記は「(対象:IPTVを受信するためのチューナーを保有している世帯)」。データ行 99行 / 列 8列。数字は原典のCSVのセルの字面のままです。

この表について(原典が書いていること)

調査年
令和6年(2024年)
編
世帯全体編
表番号
第17表
統計表名(原典の一覧)
問3(1) IPTVを受信するためのチューナーでのインターネット接続状況 -世帯主年齢別、世帯主性別別、世帯人員別、世帯類型別、世帯年収別、都市区分別、地方別、都道府県別-
表題(原典のCSV)
問3(1) IPTVを受信するためのチューナーでのインターネット接続状況
注記(原典のCSV)
(対象:IPTVを受信するためのチューナーを保有している世帯)
作成(原典のCSV)
総務省「令和6年通信利用動向調査」
時点(原典のCSV)
令和6年8月末
公開(更新)日
2025-05-30
原典のファイル
e-Stat の CSV(統計表ID 000040278934)/e-Stat の統計表一覧
第17表 問3(1) IPTVを受信するためのチューナーでのインターネット接続状況(令和6年世帯全体編)
分類項目集計世帯数比重調整後集計世帯数はいいいえ分からない無回答
世帯世帯%%%%
世帯全体[ 全 体 ]4352420224.165.79.80.3
世帯主年齢20~29歳1003189.281.39.5-
世帯主年齢30~39歳26836124.16214-
世帯主年齢40~49歳49961028.562.98.20.4
世帯主年齢50~59歳84171729.163.870.1
世帯主年齢60~69歳107979530.862.46.60.2
世帯主年齢60~64歳50437632.661.85.50.1
世帯主年齢65~69歳57542029.2637.60.2
世帯主年齢70~79歳107384923.863.7120.5
世帯主年齢70~74歳56448523.366.19.90.7
世帯主年齢75~79歳50936424.460.614.80.2
世帯主年齢65歳以上2140182121.666.211.70.5
世帯主年齢75歳以上100191717.367.814.40.5
世帯主年齢80歳以上49255212.572.514.20.8
世帯主性別男性3480333526.763.39.70.3
世帯主性別女性87286814.37510.50.2
世帯人員単身83188711.680.67.50.2
世帯人員2人家族1622149321.966.511.20.5
世帯人員3人家族94690328.560.210.90.4
世帯人員4人家族66263233.358.780(原典の凡例では単位未満)
世帯人員5人家族19721744.144.311.6-
世帯人員6人家族604037.153.88.50.6
世帯人員7人以上家族343020.473.85.7-
世帯類型単独世帯(非高齢者)38748410.384.65.1-
世帯類型高齢世帯(高齢者のみ)1293114318.868.611.80.7
世帯類型大人2人(非高齢者のみ)46047522.465.212.20.1
世帯類型大人2人(高齢者を含む)31327721.272.16.7-
世帯類型大人が2人以下+子ども67485532.4589.30.3
世帯類型大人が3人以上+子ども22819339.150.810.1-
世帯類型大人が3人以上のみ99777629.959.910.10.2
世帯年収200万円未満71663411.975.312.50.3
世帯年収200~400万円未満1259114315.973.7100.5
世帯年収400~600万円未満83985732.658.290.2
世帯年収600~800万円未満67867327.361.710.80.1
世帯年収800~1000万円未満40643328.862.97.70.6
世帯年収1000~1500万円未満28929440.853.26-
世帯年収1500~2000万円未満496337.253.49.4-
世帯年収2000万円以上393422.563.713.9-
都市区分特別区・政令指定都市・県庁所在地1465167124.865.29.60.4
都市区分その他の市1957168023.765.1110.2
都市区分町・村93085123.76880.3
地方北海道721692172.16.9-
地方東北61728821.969.38.8-
地方北関東23118216.672.49.71.4
地方南関東361125325.166.58.20.2
地方北陸3209023.964.710.90.6
地方甲信越27314122.965.211.40.5
地方東海40948824.365.110.50.1
地方近畿55676928.761.39.70.4
地方中国47922818.566.714.80(原典の凡例では単位未満)
地方四国36412720.766.812.20.3
地方九州・沖縄67046723.464.1120.5
都道府県01北海道721692172.16.9-
都道府県02青森県1064118.370.611.1-
都道府県03岩手県1003918.669.611.8-
都道府県04宮城県1118524.467.48.3-
都道府県05秋田県892615.879.54.7-
都道府県06山形県1163221.870.47.7-
都道府県07福島県956425.366.28.5-
都道府県08茨城県698310.473.712.93
都道府県09栃木県804927.266.36.4-
都道府県10群馬県825016.376.37.4-
都道府県11埼玉県9226224.663.112.3-
都道府県12千葉県8420120.270.39.5-
都道府県13東京都914642275.82.2-
都道府県14神奈川県943263353.612.50.9
都道府県15新潟県946022.569.96.80.8
都道府県16富山県1263230.159.410.4-
都道府県17石川県983618.971.39.10.8
都道府県18福井県962122.961.514.61.1
都道府県19山梨県882119.260.119.80.9
都道府県20長野県915924.662.313.2-
都道府県21岐阜県1247227.361.611-
都道府県22静岡県1101212858.813.3-
都道府県23愛知県9624521.670.38.1-
都道府県24三重県795024.159.415.21.3
都道府県25滋賀県944332.752.914.4-
都道府県26京都府1001043262.55.5-
都道府県27大阪府8634429.962.97.2-
都道府県28兵庫県9320525.259.813.91.1
都道府県29奈良県1014324.658.816.6-
都道府県30和歌山県823027.764.26.91.3
都道府県31鳥取県921611.579.980.6
都道府県32島根県1092018.87110.2-
都道府県33岡山県936223.566.89.7-
都道府県34広島県898419.760.320-
都道府県35山口県964511.671.816.6-
都道府県36徳島県1082721.163.715.3-
都道府県37香川県882825.268.95.9-
都道府県38愛媛県934818.465.515.30.7
都道府県39高知県752419.570.510-
都道府県40福岡県8617428.557.512.91.1
都道府県41佐賀県972322.675.12.3-
都道府県42長崎県863918.86417.2-
都道府県43熊本県985624.665.79.7-
都道府県44大分県803322.764.411.61.3
都道府県45宮崎県843722.364.712.9-
都道府県46鹿児島県916316.975.47.7-
都道府県47沖縄県484216.965.517.6-

先頭の2列は原典のCSVの1列目・2列目(表側の分類と項目)です。この2列の見出し(「分類」「項目」)は原典には無く、当サイトが付けたものです。3列目以降の列名と単位は原典のCSVの字面のままです。

原典のExcelは列見出しが多段(親の見出しと子の見出し)ですが、CSVでは1段に平たくなっています。当サイトは親子関係を復元していません。複数回答項目/単一回答項目の区別((M)/(S))も原典の多段見出しに入っていてCSVには無いため、表示していません。原典の形は上の「e-Stat の統計表一覧」から Excel で確認できます。

この表に出てくる記号

この表には原典が 0(または 0.0)と記録しているセルが 2個あります(印は †)。原典の「利用上の注意」の原文は次のとおりです。

「0」又は「0.0」は、単位未満を示す。

令和6年世帯全体編 統計表セット「利用上の注意」より

記号 - が 46個あります。原典の「利用上の注意」の原文は次のとおりです。

「-」は該当数がないことを示す。

令和6年世帯全体編 統計表セット「利用上の注意」より

原典の「利用上の注意」(原文)

令和6年通信利用動向調査(世帯編・世帯全体)統計表 利用上の注意
1. 「-」は該当数がないことを示す。
2. 「0」又は「0.0」は、単位未満を示す。
3. 各表の合計と内訳の計は、表章数値の四捨五入のため、一致しない場合がある。
4. 表中、「(M)」とあるのは複数回答項目を、「(S)」とあるのは単一回答項目を指す。
5. 表側分類中、「高齢者」とは65歳以上の者、「子ども」とは19歳以下の者であり、表側分類のうち[世帯類型]は以下のとおりである。
単独世帯(非高齢者):1人かつ65歳未満
高齢世帯(高齢者のみ):世帯構成員が全員65歳以上
大人2人(非高齢者のみ):2人とも20歳以上~65歳未満
大人2人(高齢者を含む):1人が20歳以上~65歳未満
大人が2人以下+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上+子ども:大人の年齢は任意、子どもが19歳以下
大人が3人以上のみ:上記以外

出典:令和6年通信利用動向調査(世帯全体編)統計表セット「利用上の注意」(総務省/e-Stat)(2026年10月23日に利用)